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テレビ番組・情報

【カンブリア宮殿】大塚商会 大塚裕司「売上1兆円超え」の秘密に迫る

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2026年2月12日放送の「カンブリア宮殿に、大塚商会の社長・大塚裕司氏が出演しました。「たのめーる」のCMでおなじみの大塚商会ですが、実は売上高1兆3000億円を突破した巨大企業です。「なぜそこまで成長できたのか?」「中小企業に圧倒的に支持される理由は?」――この記事では、番組で語られた大塚商会の強さの秘密、大塚裕司社長の経歴や経営哲学まで、わかりやすくまとめてお届けします。


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大塚商会の売上1兆円超えを支える「オフィスまるごと」ビジネスモデルとは

番組で最も注目されたのが、大塚商会の売上1兆円超えを支える独自のビジネスモデル「オフィスまるごと」です。

通常、企業がパソコンや複合機、ネットワーク関連の機器を導入する際は、それぞれ別の専門業者に依頼するのが一般的です。しかし大塚商会は、これらをワンストップで提供できる体制を整えています。大塚裕司社長は番組内で「単品ではなくて全体を含めて、ちゃんと提案できるようにしたい」と語っており、オフィスに必要なあらゆるものを一手に引き受けるスタイルが、まさに大塚商会ならではの強みです。

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大塚商会の大塚裕司社長                               (引用:「カンブリア宮殿」Youitube より)

大塚社長はこの仕組みを「車を売りながら、ガソリンと車検を同時に売っているような会社」とたとえていました。販売だけでなく、保守・サポートまで自社で一貫して対応することで、顧客との関係が長期的に続き、結果としてストック型の収益基盤が積み上がっていくわけです。

実際、2025年12月期の通期決算では売上高1兆3,227億円(前年比19.4%増)を達成し、3年連続で過去最高を更新しています。「オフィスまるごと」の浸透が、この驚異的な成長を下支えしていることは間違いないでしょう。

現在、大塚商会の取引先は約31万5000社にのぼり、そのうち8割が中堅・中小企業や個人事業主です。大手企業には専門のIT部門がありますが、中小企業にはそうした人材がいないことが多い。だからこそ「大塚商会に頼めばなんとかなる」という信頼が生まれ、裾野の広い顧客基盤という他社にない強みにつながっているのです。

大塚社長は、オフィス関連の推定市場規模を約50兆円と試算しており、現在の1兆円はまだ市場の2%程度に過ぎないと語っています。「1兆円は通過点」という言葉には、まだまだ成長を目指す強い意志が感じられました。


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「たのめーる」はオフィス用品200万アイテム!大塚商会の通販サービスの全貌

ユニークなCMでおなじみの「たのめーる」は、大塚商会が運営するオフィス用品の通販サービスです。取り扱いアイテム数はなんと200万を超えており、ペンだけでも1万種類以上をそろえる圧倒的な品ぞろえが特徴です。

番組では横浜の巨大物流センターが紹介され、サッカーコートおよそ8面分の広さを持つ施設には、のりやテープなどの定番オフィス用品に加え、災害用の保存食セットや、刃物で切りつけられても破れない「防刃傘」(1万780円)まで、実に多彩な商品がストックされていました。

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ナイフでも切れない防刃傘                          (引用:「カンブリア宮殿」より)

法人なら200円以上の購入で送料無料、個人でも利用できるという手軽さも支持されているポイントです。番組に登場したクリニックのスタッフも「種類が豊富で、頼めばすぐ来るので利用しやすい」と話していました。

ただし、「たのめーる」の売上は大塚商会全体の約2割にとどまります。知名度こそ高いものの、実は同社のビジネスの屋台骨は先述の「オフィスまるごと」にあります。とはいえ、「たのめーる」を入口に大塚商会を知り、やがてオフィス全体のサポートを任せるようになる――そんな導線ができている点は、非常に巧みなビジネス戦略だと感じます。


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「たよれーる」で売りっぱなしにしない!大塚商会の手厚いサポート体制

大塚商会には「たよれーる」というサポートサービスがあります。パソコンが動かない、インターネットに繋がらない、そういったトラブルに対応する、いわば企業のIT駆け込み寺のような存在です。

番組では、約700人が在籍するコンタクトセンターの様子が映し出されました。部長の永井氏は「売りっぱなしではなく、お客様に本当に有効活用してもらえるようサポートする」と説明しており、電話では解決できないトラブルにはエンジニアが直接出向いて対応します。

注目すべきは、大塚商会の社員構成です。技術職がおよそ4割と最も多く、営業職は約3割。サポート部門だけで約4000人、営業部隊は約3000人という手厚い体制を敷いています。大塚社長は「ラストワンマイル、本当に必要な場合はエンドユーザーのところへ行ける」と自信を見せていました。

販売部門とサポート部門を一体化させている企業は、実はそれほど多くありません。大塚社長いわく「クイックレスポンスで対応できるのが、ここまで来られた理由の1つ」。中小企業は専門のIT担当者がいないことが多いため、何か困った時に電話一本で解決してくれる存在は、単なるサービスを超えた「安心感」そのものなのだと思います。


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AI翻訳メガネに防刃傘…大塚商会が提案する最先端テック製品

大塚商会は単にオフィス用品を売るだけの会社ではありません。番組では、数々の最先端テック製品が紹介されました。

まず目を引いたのが、AI翻訳機能付きスマートグラスです。普通のメガネのような見た目ですが、相手が話す言語をリアルタイムで翻訳し、レンズ部分にテキスト表示してくれます。さらに耳元のスピーカーから音声翻訳も可能。番組では外国人社員が多い企業への営業に同行し、中国出身の執行役員に実演する様子が放送されました。

このほかにも、スマホの表面の菌を99.9%除菌する手洗いスタンド「WOSH」や、不審者をAIが検知してアラートを鳴らす監視カメラ、さらにはバーチャルAIヒューマンや揺れを受け流す免震機能付き配膳ロボなど、先進的な製品が並びます。

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ススマホの表面の菌を                           99.9%除菌する手洗いスタンド「WOSH」                           (引用:「WOSH」HPより)

こうした最先端製品を発掘しているのは、大塚社長が就任時に作った10名の「特別部隊」。一人一人がAIやロボットなど好きな分野を持ち、いわば「好き勝手に」新しい商品を探してくる精鋭チームです。この自由な探索チームの存在が、200万アイテムという驚異の品ぞろえを支える原動力にもなっているのでしょう。


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大塚裕司社長の経歴|銀行員から社長就任、バブル後の経営再建まで

大塚裕司氏は1954年生まれ、大塚商会の創業者・大塚実氏の長男です。

立教大学経済学部を1976年に卒業後、まず横浜銀行に入行。約5年間の銀行員生活で数字の読み方や営業の基礎を徹底的に叩き込まれました。その後リコーでメーカーの現場を経験し、1981年に大塚商会に入社します。

しかし、順風満帆ではありませんでした。1990年、父との意見の相違から一度退社し、バーズ情報科学研究所に移ります。約2年後の1992年に大塚商会に復帰しますが、戻ってみるとバブル崩壊の影響で会社は大きく傷んでいました。番組で本人が明かしたところによると、経常利益が70億3000万円あったものが、わずか5億3000万円にまで落ち込んでいたそうです。しかも20億円の経費削減を行った上での数字ですから、それがなければさらに厳しい状況だったことが想像できます。

この危機を逆にチャンスと捉え、社内システムの全面刷新や体制の立て直しを進めたのが、現在の大塚商会の基盤を作ったと言っても過言ではないでしょう。2001年に代表取締役社長に就任して以降、売上は加速的に成長し、1兆円企業へと躍進を遂げました。

大塚商会の創業は1961年。父・実氏がわずか30万円の運転資金でコピー機の販売からスタートした小さなビジネスでした。「電話一本で、感光紙を1冊からでもお届けします」という電話帳の広告が、現在の「たのめーる」の原点だったというエピソードも、番組で印象的に紹介されていました。


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大塚裕司の経営術|100%達成主義と数字へのこだわり

番組で強い印象を残したのが、大塚裕司社長の「100%達成主義」です。

目標の達成率が99.98%だったチームに対して「要改善」と評価。数十億円の予算を持つ部署であっても、あと3000円足りなければ未達成と判断するという徹底ぶりです。「ほぼできているからという甘さは一切なくしている。100以上か未満かはっきり分けている」と語る姿に、妥協を許さない経営姿勢がにじんでいました。

一方で、101円でも目標を超えたら「バンバンザイで打ち上げ」という明確なメリハリもあります。この「厳しさと喜びのコントラスト」が、組織の緊張感とモチベーションを同時に高めているのだと感じます。

もう一つ注目したいのが、数字への徹底的なこだわりです。大塚社長は毎月、各部署から上がってくる大量の業績関連資料を読み込み、3日かけてレポートを作成します。銀行員時代に培った「数字でビジネスの変調を読み取る力」が、今も経営の核になっているのでしょう。

さらに、営業活動へのAI活用も早くから取り入れています。AIが営業社員一人一人に「どのテリトリーのどこを訪問すべきか」「どんな商品を提案すべきか」を示してくれるシステムを構築。ただし「それを使う使わないかは自由。そうしないとAIに使われてしまう」という考え方も印象的でした。AIはあくまで道具であり、最終的な判断は人間がするという姿勢は、多くの企業にとっても参考になるのではないでしょうか。


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大塚商会のホテル事業|熱海・九十九里の保養所が社員に愛される理由

意外に思われるかもしれませんが、大塚商会は国内4か所でホテルを運営しています。番組で紹介されたのは、熱海の「ホテルニューさがみや」と千葉県九十九里浜の「一宮シーサイドオーツカ」です。

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ホテルニューさがみや                              (引用:「ホテルニューさがみや」HPより)

もともとは社員向けの保養所ですが、一般客も宿泊可能。社員なら通常価格の半分以下で利用できるそうです。熱海のホテルは全室オーシャンビューで、貸切露天風呂からは相模湾の絶景が広がります。食事は伊豆近海の海の幸を使った懐石コースと、かなり本格的な内容です。

大塚社長は「ゴールデンウィークにホテルに寄ると、家族連れでみんな嬉しそうにしている。これはなくせない」と話しており、福利厚生としての価値を大切にしていることがうかがえます。

注目すべきは、九十九里のホテルが約300人収容の会議室を備え、社内研修の場としても活用されている点です。保養所だけだと稼働率が低くなるため、一般向けのホテルとして運営しながら研修施設も兼ねるという合理的な設計は、さすが数字にこだわる経営者ならではの発想だと感じました。

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HOTEL一宮シーサイドオーツカ                        (引用:「HOTEL一宮シーサイドオーツカ」HPより)

ちなみに大塚社長自身は、サンバ好きという意外な一面も。2003年から毎年、浅草サンバカーニバルに参加しており、中学時代からブラジル音楽に親しんできたそうです。「パーカッションは何か頭をよぎるとリズムが崩れる。だから無心になれる」と語っており、経営者としてのオンとオフを明確に切り替えることの大切さを体現しています。


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まとめ

2026年2月12日放送のカンブリア宮殿では、大塚商会の大塚裕司社長が、売上1兆円超え企業の強さの秘密を語りました。

その核心にあるのは、「オフィスまるごと」というワンストップのビジネスモデル、そして「たのめーる」「たよれーる」による販売とサポートの一体化です。約31万5000社の取引先の8割を占める中小企業に対して、IT導入から保守まで一貫して寄り添う姿勢が、圧倒的な顧客基盤を築いてきました。

村上龍氏が編集後記で触れた「どぶ板」という言葉が、大塚商会の本質を物語っています。一軒一軒の取引先に足を運ぶ地道な営業と、それを支える強固なサポート体制。この「超ロングテール型ビジネス」こそが、売上1兆円を生み出す原動力です。推定市場規模50兆円の中のまだ2%という言葉の通り、大塚商会の成長物語はまだ始まったばかりなのかもしれません。

※ 本記事は、2026年2月12日放送(テレビ東京系)の人気番組「カンブリア宮殿」を参照しています。
※ 大塚商会の公式サイトはこちら

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