近視が深刻な公衆衛生問題となる中、中国や台湾は国を挙げて対策に乗り出しています。日本でも近視児童が増加し、緑内障などの失明リスクが危惧されています。しかし、屋外活動の推進や最新治療の導入など、中国の”視力ケア”の最前線から、日本が学ぶべき近視対策の極意が見えてきます。この記事で、「報道特集」（2024年3月23日放送-TBS系）で紹介された、近視に対する未来を見据えた予防の重要性と具体的な取り組み方を知ることができます。
近視が進行すると緑内障に?日本人専門家が指摘する”失明の危機”
2024年現在、世界的に近視が増加の一途を辿っています。特に東アジア地域では深刻な問題となっており、日本でも多くの子どもが近視に悩まされています。
東京医科歯科大学先端近視センターの大野京子教授は「近視は本当に弱い近視でも緑内障の危険因子になります」と警鐘を鳴らしています。緑内障は失明原因の第1位であり、その発症リスクが近視によって高まるのです。
東京医科歯科大学先端近視センター 大野京子教授（引用：「報道特集」-TBS系）
同センターに通院する土谷眞由美さん(66)は、かつて35mmにまで達する高度近視でした。大野教授は「視神経が引き伸ばされて変形があると、視野の異常を起こします」と説明。実際に土谷さんの視野は狭く、一部が見えなくなっているそうです。
「普通の近視が強いぐらいで、失明の危機になると思ってもいなかった。怖いです本当に」と土谷さんは危惧していました。
大野教授によれば、30歳前後の若年で緑内障を発症する強度近視の方もいるそうです。そうなると「60歳や50歳の生産年齢の間に失明に陥る」可能性があり、看過できない問題だと指摘しています。
子どもの近視増加が”国家の課題”、中国が全面的な予防策を導入した理由
中国における近視人口は衝撃的な6億人を超えており、高校生の近視率は8割と、日本の7割をも上回る深刻な状況です。経済的損失がGDPの1〜2%にのぼるとの試算も出されたことから、習近平国家主席自らが「近視は国家と民族の未来の大問題だ」と位置づけました。
習近平国家主席 (引用：「報道特集」-TBS系）
そこで2018年、中国政府は近視対策プロジェクトを立ち上げ、2030年までに高校生の近視率を70%以下に抑えるという目標を掲げました。具体的な取り組みとして、一日2時間以上の屋内活動を義務付ける通達を出しています。
この「屋外活動義務化」は、実は隣国の台湾が先行して導入していた政策です。台湾では2011年にこの施策を法制化し、わずか4年で小学生の近視率を50%から46%に改善した実績があります。
屋外で過ごす時間を確保することが近視抑制に効果的であることから、中国政府はこの対策を全面的に取り入れたのです。
中国と台湾の近視対策、日本にも導入すべき”屋外活動義務化”の効果
日本国内でも文部科学省の調査により、17歳で72%以上が裸眼視力1.0未満であり、ほとんどが近視であることが分かっています。6歳の23%余りが裸眼視力1.0未満で、この割合は1979年の統計開始以来最も高水準です。子ども自身が「スマホやゲームの見すぎ」を近視の原因だと自覚している実態も見て取れます。
この傾向に危機感を抱く眼科医の窪田良さんは、幼少期からの近視対策の重要性を強調しています。
窪田良医師 (引用：「報道特集」-TBS系）
「小学校に行くころから少しずつ近視が出てくるんですけど、その近視が出てくる過程はその前の5、6年間で、どういう生活をしていたかという結果なんです」
窪田さんは、一日2時間は屋外で過ごすことを提唱しています。その根拠となるのが照度の違いです。室内は370ルクスと暗く、外は日陰でも4200ルクス以上の明るさがあるためです。
このように日本の子どもの近視化が深刻さを増す中、中国や台湾と同様の「一定時間の屋外活動を義務化する」ような対策を、日本でも法制化していく必要があるとの指摘がなされています。
最新治療”レッドライト”や”アイマスク”も、中国は積極的に取り入れる
中国では、屋外活動の義務化に加え、近視の進行を食い止める新しい治療法の導入にも熱心です。
北京の近視クリニックでは、ゴーグル型の装置から目に「レッドライト」を当てる治療を行っています。2014年に目の血流改善と近視進行抑制の効果が発見されたこの光線治療は、中国で既に10数万人の子どもが体験しているそうです。一定のルールを守れば90%近くに効果があるという研究もあります。
レッドライト (引用：「報道特集」-TBS系）
また、目のツボを刺激するアイマスクで目の疲労を軽減させる店舗があり、そういった健康機器販売店も多数出店。近視ビジネスが成長する一方、新規導入には未だ健康被害のリスクもあることから、進んで規制対応を進めています。
目のツボを刺激し疲労を回復するアイマスク (引用：「報道特集」-TBS系）
まとめ:日本が学ぶべき中国の近視対策、予防が鍵に
このように「報道特集」が伝えたとおり、中国では近視が重大な国家的課題とされ、学校現場から民間まで多角的な取り組みが展開されています。
特に注目すべきは、屋外活動時間の義務化による早期からの近視予防策です。明るい屋外環境に出る機会を設けることで、子どもの眼球形成を正常に近づけることができるのです。
日本でも目の健康が損なわれる前に対策することが不可欠です。中国の取り組みを手本に、国を挙げた予防施策を立案。特に小学生の頃からの啓発と、屋外で遊べる環境の整備など、子どもの生活習慣改善への取り組みが急務となりそうです。
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