パチンコ業界に大きな衝撃が走っています。10月30日、全国的に展開していたパチンコ店チェーン「ガイア」が民事再生法の適用を申請し、負債総額は約800億円という巨額の倒産となりました。ガイアは長らく業界の大手として君臨していましたが、新型コロナウイルスの感染拡大や電気代の高騰、資金負担などの問題が重なり、この大手企業の倒産が現実となりました。この出来事がパチンコ業界全体にどのような影響を及ぼすのか、そして次に危ないのはどのパチンコホール企業なのか、その理由について詳しく見ていきましょう。
ガイア店舗
パチンコ業界への影響
今年1月から9月までに25件のパチンコホール倒産が報告され、過去10年で2番目に多い数字となっています。さらに、全国遊技場の店舗数も急激に減少しており、その上に、全国的に展開していたパチンコ店チェーン「ガイア」の倒産。パチンコ業界は困難な局面に立たされていますね。
スマスロとスマパチの導入率が鍵！？
「ガイア」の次に倒産に近いパチンコホール企業を特定するのは容易ではありませんが、今後業界を左右するのはスマスロとスマパチの導入、これが重要な指標となるでしょう。
スマスロとスマパチとは？
スマスロは、メダルを使わないメダルレス遊戯で、遊技メダルを電子データ化しています。一方、スマパチは、次世代のパチンコ台で、パチンコ玉に触れずに遊戯できる仕組みです。これらの新しい形態の遊技機には出玉性能の向上や客層の若返りなど多くのメリットがありますが、導入費用や維持費用、既存の設備との互換性の問題が浮上しています。
スマスロとスマパチの導入率が重要な理由
消費者庁が提案した「遊技機等規制改革案」では、パチンコやパチスロの出玉率や換金率を自由化し、代わりに認定制度や監視カメラの設置などを義務付けることが検討されています。この改革案が実現すれば、パチンコ業界は大きく変わることでしょう。出玉率や換金率を自由化すれば、顧客のニーズに合ったホールが生き残ることができます。しかし、認定制度や監視カメラの設置にはコストと手間がかかり、デジタル化やオンライン化が進んでいるホールが有利に立つ可能性があります。
つまり、スマスロやスマパチを導入していないホールは、競争力を失う可能性が高まるでしょう。スマスロやスマパチの導入率だけが倒産の判断基準ではありませんが、パチンコ業界の未来を予測する際には重要な指標となるでしょう。
（追記）ガイアの債権者リスト流出！
パチ屋の裏研修という動画でガイアの債権者リストの流出と、そのリストに関する情報が解説されています。
以下がリストの一部です。(他にもリース系、販社、メーカー等いくらかあり、動画内で紹介されています。詳しくはこちらの動画をどうぞ)
以下にその情報をまとめてみます。
ガイアの債権者リストの公開と衝撃的な金額
このガイアの債権者リストには、多額の未払い金額が含まれており、ガイアに関連する論議を引き起こしています。ガイアの株主変更により、多額の負債が明らかになり、店舗の売却が困難になったという事実が示されています。
パチンコガイアグループの増加する負債
ガイアの債権者リストにより、ガイアのグループに対する膨大な負債額が浮かび上がりました。それによると、三〇住友〇Bの負債は200億円以上に達していることが明らかになり、その他多くの債権者が存在します。
未払い金額の衝撃
債権者リストには、100万円から5億円以上という幅広い未払い金額が含まれています。リストには個人や企業、金融機関、製造業者などが含まれており、その金額の高さに驚かされるでしょう。
まとめ
「ガイア」の倒産は、パチンコ業界が大きな変革の途中にあることを示す象徴的な出来事です。今後、業界内での競争が一層激化し、パチンコホールは新たな展望に向けて努力を重ねることでしょう。パチンコ業界の今後に注目し、どのホールが進化し、存続していくのかを見守りましょう。
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