2026年7月22日放送のNHK「クローズアップ現代」は、世界各地で40℃を超えた“異次元の熱波”を取り上げました。日本でも今年初の酷暑日を記録したこの夏、いったい何が起きているのでしょうか。番組が独自解析で示した「数千年に一度」という衝撃の数字と、私たちが今すぐ考えるべき二つの行動を、放送内容に沿って詳しくお伝えします。読み終えるころには、この暑さの見え方が変わっているはずです。
異次元の熱波とは？「数千年に一度」と分析された2026年欧州の夏
今回の放送で最初に映し出されたのは、日本より一足先に危機を迎えていたヨーロッパの姿でした。
6月28日に41.7℃を観測したドイツでは、ライン川の水位が下がり、貨物船が通常の航行をできなくなりました。45.1℃を記録したスペインでは乾燥によって山火事が発生し、これまでに13人が亡くなるなど警戒が続いています。気象庁も、6月21日から28日ごろにかけてヨーロッパの広い範囲で平均気温が平年を10℃前後上回り、デンマークやポーランド、ドイツ、チェコなど複数の国で最高気温の記録が更新されたと発表しています。
被害の規模を物語るのが、27か国の死亡統計をまとめたデータです。熱波の週に亡くなった人の数は、例年よりも1万人以上増加していました。ある葬儀業者は「週末に150件以上の電話を受け、遺族は完全にパニック状態だった」と語り、冷蔵室が満杯となって150体以上の引き取りを断り、自治体に冷蔵コンテナの提供を要請したといいます。統計上の数字が、現場ではこういう形で現れるのだと思い知らされる場面でした。
そして番組が最も驚くべき数字として提示したのが、この熱波の「異常さ」の度合いです。東京大学や京都大学の研究者らが昨年立ち上げた極端気象アトリビューションセンターが、緊急で解析を行いました。今の気温を反映した地球のモデルを仮想的に100個つくり、スーパーコンピューターで天気を何度もシミュレーションして発生確率を統計的に計算する手法です。
今年記録されたヨーロッパ上空の気温は、過去最高の18.5℃。この気温が発生する確率を計算した結果は、数千年に一度でした。解析にあたった高橋千陽特任助教は「我々みんな驚いていて、これから調べていくことになります」と語っています。専門家自身が驚くという言葉の重みは、どんな警告よりも雄弁だと感じました。
ヒートドームと偏西風の蛇行が生んだ「第5の季節」
なぜここまでの熱波が起きたのか。フランス気象当局のネモ・ポロブスキ予報官が指摘したのが「ヒートドーム」でした。
仕組みはこうです。近年、北極の気温が上昇し、赤道付近との温度差が小さくなっています。その影響で上空の大気の流れが変化し、6月には偏西風が大きく蛇行しました。そこへアフリカからの暑い空気を取り込んだ高気圧が、偏西風のくぼみにはまり込んで停滞。熱気が閉じ込められたドームができあがってしまったのです。
ポロブスキ予報官は「熱波の頻度が2000年代以降増えています」としたうえで、こう続けました。「夏を超える夏という、第5の季節が必要かもしれません」。春夏秋冬という区分そのものが現実に追いついていない——季節の名前を増やす必要があるという発想は、事態の深刻さを言い当てた表現だと思います。
街の景色も変わりました。20年以上パリで暮らすフリーアナウンサーの雨宮塔子さんは、窓を覆うアルミシートが目立つようになったと言います。太陽光が室内に入るのを防ぐためです。テラス席を愛するパリジャンが店内に集まる光景も、この夏初めて見たとのこと。フランスでは使う人がいなかった日傘も、今では「どこで買ったの？」と聞かれるほどだそうです。
多くの住宅にエアコンがないパリで、雨宮さんは「生きづらい」と語りました。眠りが浅く、ずっと疲れが取れない。数日続いて疲れすぎてやっと眠れる。「軽い熱中症のような症状は、みんな抱えていると思います」という言葉は、日本の私たちにも決して他人事ではありません。
日本を襲う酷暑日40℃超は欧州の熱波とつながっているのか
では、日本の暑さはヨーロッパの熱波と関係があるのでしょうか。スタジオの東京大学大気海洋研究所・渡部雅浩教授の答えは明快でした。「ヨーロッパの熱波が直接日本に来るわけではありません」。
日本の場合、まず太平洋高気圧が張り出すことで暑い夏になります。これに加えて大陸上空のチベット高気圧が東に伸びてくると、いわば高気圧の2段重ねの状態となり、猛暑になるという説明です。実際、今年は7月中旬の気温が北日本と西日本で観測史上第1位を記録しました。
放送前日の7月21日には、愛知県豊田市や名古屋市などで40℃を超え、全国で今年初の酷暑日となりました。この日、東京23区では熱中症の疑いで亡くなった方が確認されています。東京都監察医務院のまとめでは、5月から7月21日までの23区の熱中症による死者は14人にのぼっています。
この「酷暑日」という言葉、2026年から気象庁が最高気温40℃以上を指す正式な予報用語として採用したものです。猛暑日という括りだけでは35℃と40℃の危険度の違いを伝えきれなくなった——言葉が増えたこと自体が、気候の変化を示しています。
ただし渡部教授は、欧州と日本に共通点があるとも指摘します。温暖化にともなって世界の気温が底上げされ、熱波や猛暑がより起こりやすく、より強くなっているという点です。さらに過去の気温データからは、日本の温暖化のペースが世界平均よりも速いことが分かっており、近い将来についても温暖化がより大きく進むと考えられるといいます。番組で示された2050年のシミュレーションで日本列島が赤く包まれていた映像は、いささか背筋の寒くなるものでした。
スーパーエルニーニョが変える台風と、来年の夏への警告
もう一つ気がかりな話題が、エルニーニョ現象です。国連で自然災害の人道支援を行う機関は、エルニーニョが戻り、異常な熱波・干ばつ・洪水が世界各地を襲おうとしているとしています。
エルニーニョはもともとペルー沖の赤道で水温が上がる現象ですが、渡部教授によれば今年は上昇幅が特に大きく、スーパーエルニーニョと呼ばれる状態です。最悪の場合、水温はプラス4℃まで上がることになります。
日本で心配なのは台風だといいます。台風は日本の南で発生し、高気圧の縁を回ってきますが、スーパーエルニーニョにともなって水温の高い海域が東へ広がるため、発生位置も東にずれると予想されます。すると海の上を長い時間かけて移動することになり、その間に発達して強くなる台風が出てくる可能性がある、というわけです。進路と勢力の両方が変わるという指摘は、防災の前提を見直す必要を突きつけています。
気温についても常識が崩れています。エルニーニョの夏は日本の南の水温が下がるため冷夏になりやすいと言われてきましたが、渡部教授は「この常識が近年は通用しなくなってきている感じがします」と語りました。温暖化で世界全体の海水温が上がり、日本近海の水温がむしろ高いままだからです。エルニーニョなのに気温が高い、という奇妙な事態が起きています。
さらに気になるのが来年です。スーパーエルニーニョは来年の春には終わると見られるものの、そこから遅れて世界平均気温が底上げされる影響が出るため、「来年の夏、ますます暑くなるということが心配になります」との見通しが示されました。今年を耐え抜けば終わり、という話ではないのです。
フランスのエアコン論争が突きつける「適応」のジレンマ
熱波は、社会の価値観にも揺さぶりをかけています。象徴的なのがフランスで起きているエアコンをめぐる論争です。
フランスのエアコン普及率は、昨年時点で24%にとどまります。背景には、例年ここまで暑くなる日が少なかったことに加え、エアコンの排熱が街の気温をかえって上昇させると考える市民が多いという事情があります。ところがこの夏、小型のエアコンや扇風機を求めて家電量販店に人が殺到しました。世論調査では、病院や集合住宅などでエアコンの導入を進めることに賛成する人が79%に上っています。
来年のフランス大統領選挙に立候補する意向を示している国民連合のルペン氏は、エアコンの大規模導入計画を打ち出しました。病院や高齢者施設、学校など、最も脆弱な人々がいる場所から始めるという内容で、一般住宅への設置にも補助金を出す計画を発表しています。
これに対し、マクロン政権は慎重な立場です。建物の断熱の強化などを優先すべきだとしており、バルビュ環境相は「どこにでもエアコンを付ければいいと言う人たちには、ぞっとします」「それは気候変動への適応ではありません」と述べました。
市民の側にも葛藤があります。パリで開かれた集会では「耐えられなければ、エアコンを使うしかない」という声と、「幼い子どもがいる場合など、必要な時に限るべきだ」という声が交錯していました。命を守るための冷房が、めぐりめぐって気候変動を加速させる——この構造的なジレンマは、普及率が9割とされる日本ではあまり意識されてこなかった論点ではないでしょうか。
一方で、行動を始めた人もいます。パリの集合住宅に住むセバスチャン・デルポンさんは、屋根のリフォームを予定しています。熱を吸収しやすい亜鉛の屋根が骨組みの上に直接置かれていたため、断熱材を入れたうえで、これまでのような濃い色ではなく太陽の熱を反射する薄い色の屋根にするそうです。「パリは温暖化対策の模範を示さなければなりません」という言葉に、当事者意識の強さを感じました。
アメリカに広がる「気候沈黙」と、31か国中最下位という日本の現実
世界で温暖化対策の議論が進む一方、逆行しているのがアメリカです。
トランプ大統領は就任直後にパリ協定からの離脱を通告し、温暖化対策はコストが高すぎてアメリカ経済に打撃を与えるなどと主張してきました。そして推し進めたのが、世界屈指の気象観測能力を持つNOAA（米海洋大気局）の職員の大量解雇です。番組によれば、離職者は全体の1割あまり、およそ1900人に及びました。
その一人、トム・ディ・リベルトさんは、熱波の解説やエルニーニョの予報などに従事してきた気象の専門家でした。昨年2月、突然届いた1通のメールには「あなたのスキルにはニーズがないため、解雇する」と書かれていたといいます。
実害はすでに出ています。NOAAが国内92か所で毎日2回行ってきた気球観測は、広い範囲で1日1回に減少しました。上空の大気データを集め災害予測に役立ててきた観測網に空白地帯が生まれ、晴天が予想されていた日に竜巻の被害が出るなど、予報の精度が下がっているといいます。リベルトさんは「予報が外れるリスクが格段に高まり、命に関わる事態につながりかねません」と警告しました。観測データという公共財が細ることの怖さを、これほど分かりやすく示す事例もありません。
さらに彼が危惧しているのが、気候問題への関心の低下、すなわち「気候沈黙」という現象です。これは共和党だけの話ではありません。昨年、民主党系のシンクタンクがまとめた報告書のタイトルは「気候変動について語るな」でした。有権者が求めているのは抽象的な問題の解決策ではなく、上昇する物価への速やかな対応だ、という内容です。実際、この5年で食料品の物価は2割あまり、ガソリン価格はおよそ3割上昇しました。中間選挙を控える今年、気候変動対策よりも物価高対策を前面に掲げる民主党の州知事が次々と現れています。
そして、日本です。番組が示した調査は、世論調査会社イプソスが31か国で実施した「人類と気候変動レポート2026」です。「個人が今すぐ気候変動に対処する行動を取らなければ、次世代の期待を裏切ることになる」という問いに同意した割合は、31か国平均が61%だったのに対し、日本は35%で最下位。2021年からの減少幅は24ポイントに達しました。
渡部教授は、物価高のように目の前の問題が山積みで優先順位が下がるのは仕方のない部分もあるとしつつ、猛暑や豪雨を通じて関心が高まっているとも感じると述べました。そのうえで挙げたのが「問題解決の道筋が見えないことで起こる意識疲れ」という見立てです。イプソス自身も意欲低下の原因として「社会の疲弊」を挙げており、両者の見方は重なります。無関心ではなく疲れなのだ、という指摘は腑に落ちるものがありました。
東京大学大気海洋研究所 極端気象アトリビューションセンター 渡部雅浩教授（引用：「日本経済新聞」より）
酷暑日時代を生き抜く鍵は「適応」と「緩和」の両輪
では、私たちはどう行動すればよいのか。渡部教授が挙げたキーワードが「適応」と「緩和」です。
適応とは、気候変動に対して社会が何らかの対策を打つことです。暑さに関する適応について、日本社会は実はかなり進んでいるといいます。北海道でもこの10年から15年でエアコンの普及率が上がってきましたし、暑さに強いお米の品種改良や、高温被害を防ぐ栽培技術の開発もすでに始まっています。
緩和とは、温室効果ガスの排出を減らしていくことです。正味で世界のCO2排出をゼロにしない限り温暖化は続いてしまうため、根本的な問題解決に必要なアプローチとなります。
重要なのは、この二つはどちらか一方をやればいいのではなく「両輪」であるという点です。適応だけでは暑さの原因そのものは止まらず、緩和だけでは今年の夏を乗り切れません。当たり前のようでいて、議論がしばしばどちらか一方に偏りがちなだけに、あらためて確認しておきたい原則だと思います。
科学の側も変わりつつあります。渡部教授は、社会システムの大きな変化と同時に一人ひとりの意識の変化も求められるとしたうえで、専門家自身も今起きている熱波や豪雨に温暖化がどう影響しているかを分析してすぐに公表する取り組みを昨年から始めていると語りました。冒頭の「数千年に一度」という解析結果は、まさにその成果です。分析結果が数か月後ではなく数日で出てくるようになったことは、社会が実感を持って考えるための大きな一歩だと感じます。
まとめ
2026年7月22日放送のクローズアップ現代は、ヨーロッパを襲った異次元の熱波と、日本の酷暑日をひとつの線でつないで見せてくれました。
要点を整理します。
- ヨーロッパ上空の気温18.5℃は「数千年に一度」の現象と解析された
- 熱波の週の死者は27か国で例年より1万人以上増加した
- 原因は偏西風の蛇行によるヒートドーム。「第5の季節」という言葉まで生まれた
- 日本は高気圧の2段重ねで猛暑となり、温暖化のペースは世界平均より速い
- スーパーエルニーニョで台風が強い勢力で接近しやすくなる恐れがある
- フランスではエアコン導入をめぐり政策論争が起きている
- アメリカでは観測網が縮小し「気候沈黙」が広がっている
- 日本は気候変動への危機感が31か国中最下位だった
- 必要なのは「適応」と「緩和」の両輪
個人的に最も考えさせられたのは、日本が31か国中最下位という数字でした。これだけ暑い国に住みながら関心が最下位というのは、無関心というより「どうすればいいか分からない」という意識疲れなのでしょう。だとすれば、道筋を示す情報こそが必要です。まずは日傘を差す、屋根や窓の断熱を考える、そんな小さな適応から始めつつ、その先に緩和があることを忘れない。番組が投げかけた問いは、そういう地に足のついたものだったように思います。
明日以降も危険な暑さが予想されています。熱中症対策を万全にしながら、この夏を「異常」で終わらせず、意識を変えるきっかけにしていきたいものです。
※ 本記事は、2026年7月22日放送のNHK「クローズアップ現代」を参照しています。
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